実質約90%OFFクーポン!?防音専科を2,000円で手に入れる裏技！

2024年2月7日

お客様アンケートで約9割の方にご満足いただけているMUTEの防音マット「防音専科」ですが、価格で踏みとどまられる方も少なくないのが事実です。

防音対策はお金がかかります。防音工事、引越しという選択肢と比べると、手間もお金もほとんどかからない「防音マット」。しかし、一般のカーペットと比べると、確かに値が張ることでしょう。

特にMUTEの場合、「騒音対策は防音専科を敷いておけば心配なし」というレベルの品質にこだわっています。価格が高いと言われても否定はできません。

「値段が高くて、全面に敷き詰めたいのに部分敷き分しか買えない」

そんな方のために、「防音専科」を実質約90%OFFのクーポンを使うような形でお使いいただける方法をご紹介しましょう。それはずばり「ふるさと納税」です。

1. 防音専科を安く購入する方法

2024年2月よりMUTEの商品はふるさと納税の返礼品になりました。

商品一覧は下記の通りです。人気の商品「防音専科」のタイルカーペットはもちろん、ラグやピアノマット、UKUも返礼品となっています。

実は、ふるさと納税の仕組みを使えば、どんなものでも実質の自己負担額「2,000円」でお使いいただくことができるのです。つまり、MUTEの商品も実質の自己負担額「2,000円」でお使いいただくことができるのです。

すでにふるさと納税の仕組みをご存じの方はピンときたことでしょう。以下のリンクからぜひご確認ください。

よくわからないという方は詳しくご説明しましょう。スクロールしてふるさと納税の仕組みについて解説をご覧ください。

MUTEのふるさと納税返礼品一覧

以下のリンクからふるさと納税サイト「さとふる」の返礼品詳細ページに遷移します。

2. ふるさと納税の仕組みとは？

「ふるさと納税、興味はあるけどよく分からないからまだやっていない」

そういった方も多いと思います。この記事を書いているMUTEのスタッフも実は最近まで同じでした。でも、これ私たちにとってすごくお得な仕組みなんです。

まずは図解で仕組みを解説しましょう。

ふるさと納税とは、好きな自治体に寄付をすると、返礼品がもらえる制度です。それだけではなく、寄付したお金は「寄付金控除」扱いになり、納税する所得税には寄付金分の所得控除が、住民税では税額控除が適用されます。

ふるさと納税を利用している人は年々増加しており、令和4年度では全国で約740万人に達しています。

3. ふるさと納税のメリットって？

「控除ってどういうこと？メリットは何？」

控除とはつまり、ふるさと納税で寄付したお金は元々払う必要があった税金からきちんと減らされるということです。それだけではなく、寄付した自治体から実質の自己負担額2,000円で「返礼品」ももらえるということが大きなメリットとなります。

「実質の自己負担額2,000円」というのはどういう意味か解説しましょう。

ふるさと納税を利用した場合、減らされる税金の額は、自治体に寄付した金額から2,000円を引いた金額と決められています。

例えば、ふるさと納税で、MUTEの「防音専科タイルカーペットタイプ 8枚セット」を購入するとしましょう。返礼品額は「55,000円」です。

これを購入したときの内訳は次の通りです。

55,000円...返礼品の金額
53,000円...元々払わないといけない税金から減らされるお金
2,000円...自己負担のお金

というようになり、最終的には「実質の自己負担額2,000円で返礼品をもらえた」ということになるのです。なので、防音専科の「16,500円」のタイルカーペットも自己負担額2,000円、「49,500円」のラグも自己負担額2,000円で使えるということになります。

3. ふるさと納税の流れ

ふるさと納税の流れは下記の3STEPです。

STEP1：控除上限額を調べる
　└注意点①：寄付金には限度額がある

STEP2：MUTEの返礼品をさとふるで購入する
　└注意点②：住んでいる自治体に寄付しても返礼品がもらえない

STEP3：控除手続きをする（注意点②参照）
　└ 注意点③：寄付金控除の申請をする必要がある

しかし、各STEPには注意点があります。詳しく解説しましょう。

4. ふるさと納税3つの注意点

注意点①：寄付金には限度額がある

1つ目の注意点は、寄付金には限度額があることです。ふるさと納税による税金の減額が最大限に適用される限度額は、年収や家族構成、お住いの地域などによって異なります。

つまり、限度額以上の寄付額で購入すると、単純に損なので、限度額内ギリギリに収まるように寄付金を調整した方がいいのです。

どういうことか解説しましょう。

Aさんは、控除限度額が「165,000円」です。Aさんが返礼品額「165,000円」の防音専科のラグを購入したとしましょう。この場合、返礼品額が控除限度額内に収まっているので、Aさんは実質の自己負担額「2,000円」でラグを使うことができます。

対してBさんは、控除限度額が「100,000円」です。同じく返礼品額「165,000円」の防音専科のラグを購入したとしましょう。しかし、Bさんの場合、165,000円（返礼品額） - 2,000円（自己負担額）- 98,000円（控除額）で、65,000円が余りました。この「65,000円」はどこに渡るのでしょう。答えは自治体。つまり、超えた分は自己負担で自治体に寄付するだけになるのです。

ふるさと納税をする場合、まずすることは控除限度額の計算です。自分がどれくらいふるさと納税に使えるかは、ふるさと納税サイトが提供している「シミュレーション＆早見表」ですぐわかるので、限度額をチェックすることから始めましょう。

限度額内であれば複数の返礼品を購入することが可能

ちなみに、限度額内であれば複数の返礼品を購入することが可能です。例えば、控除の限度額が「110,000円」の方であれば、返礼品額「55,000円」の防音専科タイルカーペットは「2つ」購入することができます。

この場合、2,000円×2の4,000円払わないといけないわけではありません。返礼品額ではなく寄付額を基準とするので、購入するのが2つでも自己負担は「2,000円」になります。つまり、8枚セットの防音専科が1セット自己負担1,000円で使えるという計算になるのです。

注意点②：住んでいる自治体に寄付しても返礼品がもらえない

2つ目の注意点は、自分が住んでいる自治体に寄付しても返礼品がもらえないということです。防音専科が欲しくてふるさと納税をするのに、その返礼品がもらえなかったら意味がないですよね。

MUTEは「大阪府和泉市」の返礼品事業者です。よって、残念ですが大阪府和泉市にお住いの方は返礼品対象外となります。

注意点③：寄付金控除の申請をする必要がある

3つ目の注意点は、税金を控除してもらう必要があることです。この手続きをしないと、ただ高額な寄付で返礼品をもらったことになります。

なお、寄付金控除の申請には「ワンストップ特例制度」と「確定申告」2つの方法があります。返礼品をどれにするか決まっている方は以下のフローチャートで自分がどちらに該当するか、チェックしてみましょう。

いかかでしょうか？それぞれご説明しましょう。

※本フローチャートは、給与取得者（会社員等）を前提としています。

■「ワンストップ特例制度がおすすめ」になった方

ワンストップ特例制度とは、確定申告をしなくても、ふるさと納税の寄付金控除が受けられる仕組みです。「ワンストップ特例制度」を利用する資格があるのであれば、ふるさと納税初心者の方は、基本的に「ワンストップ特例制度」がおすすめです。以下に流れと必要なこと、対象者をまとめました。

ワンストップ特例制度の流れ

寄付した自治体に必要書類を提出する
↓
ワンストップ特例制度が適用される
↓
所得税からの控除は発生せず、翌年の6月以降に支払う住民税から自動的に控除される

必要なこと

手続き：申請書と本人確認書類を各寄付先自治体に提出
期限：寄付をした翌年の1月10日まで

ワンストップ特例制度はこんな方が対象

確定申告や住民税申告をする必要のない給与所得者等
年間寄付先が5自治体以内
ふるさと納税以外に確定申告または住民税の申告を行う必要がない方

■「確定申告が必要」になった方

確定申告とは、毎年1月1日～12月31日の1年間に生じた所得の金額と、それに対する所得税の額を計算し、源泉徴収された税金などとの過不足を精算する手続きのことです。確定申告も難しくありません。詳しくは、さとふるの「確定申告入門ガイド」をご確認下さい。易しく解説しています。

必要なこと

手続き：確定申告書類と「寄付金控除に関する証明書」または「寄付金受領証明書」を税務署に提出
時期：寄付をした翌年の確定申告期間例年2月16日～3月15日頃
（還付申告の場合は例年2月15日以前でも行えます)

確定申告はこんな方が対象

ふるさと納税以外の確定申告が必要
年間寄付先が6自治体以上

上記のどちらかに当てはまる方

5. まとめ

ぜひ、ふるさと納税を利用して、MUTEの防音マットをお買い求め下さい。

以下はふるさと納税サイト「さとふる」の返礼品詳細ページへのリンクです。

※ふるさと納税の制度を利用するためには、MUTEのサイトで購入するのではなく、「さとふる」で購入する必要がありますので、ご注意下さい。